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酸化チタンに発がん性はある?IARC評価と食品・化粧品・吸入リスクを2026年最新解説

長瀬 智也 長瀬 智也 • 更新: • 公開: • 読了約 31 分
目次

酸化チタン(二酸化チタン)は、食品の着色料、日焼け止め、化粧品、医薬品、塗料など、幅広い製品に使われている白色顔料です。一方、国際がん研究機関(IARC)が発がん性分類でグループ2Bに位置付けたことや、欧州食品安全機関(EFSA)が2021年に食品添加物E171の安全性を否定する評価を公表したことで、健康への影響を心配する声が広がりました。

ただし、酸化チタンのリスクは、どのような製品に含まれているかだけでは判断できません。特に重要なのは、粉じんを長期間吸い込む場合、食品から経口摂取する場合、日焼け止めなどを皮膚に塗る場合を区別することです。さらに2025年8月にはEU司法裁判所が特定の粉末状酸化チタンに対する発がん性分類の取り消しを支持し、2026年には医薬品への使用をめぐる規制上の整理も進んでいます。

【基礎知識】酸化チタンとは?IARCグループ2Bの発がん性分類の意味

酸化チタン発がん性
酸化チタンと二酸化チタンは基本的に同じ物質を指す

酸化チタンは、一般に二酸化チタン(TiO₂)を指す名称です。化学的にはチタンと酸素から構成される無機化合物で、白色度、隠蔽力、耐久性、紫外線を散乱する性質などに優れています。

主な用途は次のとおりです。

  • 食品:白色の着色料、光沢や不透明感の付与
  • 化粧品:ファンデーション、フェイスパウダー、日焼け止め
  • 医薬品:錠剤やカプセルの着色、コーティング
  • 工業製品:塗料、印刷インキ、プラスチック、紙
  • その他:セラミックス、各種機能性材料

食品添加物として使用される場合の名称は「二酸化チタン」、欧州での食品添加物番号は「E171」です。一方、化粧品では酸化チタンという成分名で表示されることがあります。

同じTiO₂でも、粒子の大きさ、結晶構造、表面処理、凝集状態などによって性質が変わります。通常の顔料グレードとナノ粒子を含む製品を、すべて同じ安全性として扱うことは適切ではありません。

IARCグループ2Bは「発がん性が確定した」という意味ではない

酸化チタンの発がん性を調べるうえで重要な資料が、世界保健機関(WHO)の専門機関である国際がん研究機関(IARC)の評価です。

IARCは2006年に酸化チタンの発がん性を再評価し、その結果を2010年刊行のモノグラフ第93巻に掲載しました。評価はグループ2B(Possibly carcinogenic to humans:ヒトに対して発がん性がある可能性)です。

この判断には、次のような科学的根拠があります。

  • ヒトの研究: 酸化チタンへの曝露とがん発生との関連を判断するには、疫学的証拠が不十分だった。
  • 動物実験: 実験動物、とりわけラットの吸入曝露試験で発がん性を示す十分な証拠が認められた。
  • 総合評価: 動物実験の結果などを踏まえ、ヒトに対して発がん性がある可能性があると評価された。

ここで押さえたいのは、グループ2Bが実際の発がん率や日常生活での危険度を示す数字ではないことです。

IARCの分類は、物質が発がん性を持つ可能性について、科学的証拠の強さを整理する「ハザード評価」です。ある物質が発がん性を持つ可能性があることと、通常の使用で健康被害が発生する確率が高いことは、別の問題です。

例えば、同じ酸化チタンでも、粉末を大量に扱う工場で長期間吸い込む状況と、日焼け止めを皮膚に塗る状況では、体内への取り込まれ方も曝露量も大きく異なります。

2026年時点でもIARCのグループ2B評価は重要な基準

2026年11月時点で、酸化チタンの基本的なIARC評価はグループ2Bです。ただし、これは酸化チタンのすべての粒子形態について、同じ発がん性が実証されたという意味ではありません。

IARCの2025~2029年の評価優先順位に関する報告では、アナターゼ型などのナノ酸化チタンが新たな評価の優先対象として挙げられています。従来の酸化チタンの分類と、個別のナノ材料についての追加評価は区別する必要があります。

【最重要】酸化チタンの発がんリスクは吸入・食品摂取・皮膚塗布でどう違う?

酸化チタンの健康影響を理解するには、曝露経路を分けることが欠かせません。発がん性の議論で特に重要なのは、肺に粒子が入り込む吸入曝露です。

① 吸入:粉じんを長期間吸い込む場合は注意が必要

酸化チタンの発がん性評価で中心となったのは、微細な粒子を呼吸によって肺に取り込む経路です。

酸化チタンは水に溶けにくく、体内で容易に分解されない粒子です。吸入された粒子の一部は肺の奥に到達し、量や粒径、曝露期間によっては肺の防御機能による排出が追いつかなくなる可能性があります。

この状態は「肺の粒子過負荷(Lung Overload)」と呼ばれます。

粒子が過剰に蓄積すると、肺胞マクロファージなどの異物処理機能に負担がかかり、慢性的な炎症が生じる可能性があります。炎症が長期化すると、活性酸素の発生、細胞損傷、組織の線維化などを経て、発がんにつながる可能性が動物実験で示されています。

ただし、ラットで確認された発がん性が、そのまま一般消費者の通常の曝露に当てはまるわけではありません。実験条件や曝露量、人間の肺における粒子処理能力などを考慮する必要があります。

特に注意したいのは、次のような作業です。

  • 酸化チタン粉末の製造や袋詰め
  • 顔料を大量に扱う工場での混合作業
  • 粉末原料を投入する製造工程
  • 粉じんが発生する研磨や加工工程
  • 換気が不十分な場所での粉体取り扱い

米国の国立労働安全衛生研究所(NIOSH)も、酸化チタンについて吸入曝露を中心とした職業上の健康リスクを評価しています。粉体を扱う現場では、密閉化、局所排気、粉じんの飛散防止、適切な呼吸用保護具などが基本的な対策になります。

② 食品摂取:消化管からの吸収は低いが、遺伝毒性の懸念が残る

食品に含まれる酸化チタンを口から摂取した場合、吸入曝露とは異なる経路で体内に入ります。

二酸化チタンは消化管からの吸収率が低いと考えられています。しかし、吸収が少ないことは、必ずしも体内に一切取り込まれないことを意味しません。粒子の一部が消化管の組織に取り込まれたり、体内に蓄積したりする可能性が研究されています。

特に注目されているのが、ナノ粒子による遺伝毒性です。

遺伝毒性とは、化学物質などがDNAや染色体に損傷を与える性質を指します。DNA損傷は、状況によっては発がんにつながる可能性があるため、安全性評価で重要な項目です。

ただし、遺伝毒性が疑われる試験結果があることと、人間が食品から酸化チタンを摂取してがんを発症することが証明されたことは同じではありません。

③ 皮膚塗布:日焼け止めの使用は吸入曝露と分けて考える

酸化チタンは紫外線を散乱・反射する性質があり、日焼け止めの紫外線散乱剤として使用されています。

皮膚に塗布する場合は、肺に粉じんを吸い込む場合とは曝露経路が異なります。欧州の消費者安全科学委員会(SCCS)は、従来の評価において、一定の条件を満たすナノ酸化チタンを含む日焼け止めについて、皮膚塗布で有害影響を生じるリスクは認められないとの判断を示してきました。

一方、粉末やスプレーのように肺への吸入が起こり得る製品については、別の安全性評価が必要です。

曝露経路別の比較表
曝露経路 主な懸念 科学的評価のポイント 注意すべき状況
吸入 肺への粒子蓄積、慢性炎症、発がん性 動物実験で発がん性を示す証拠がある。IARCはグループ2Bに分類 工場、粉体製造、粉じんが発生する作業
食品摂取 遺伝毒性、体内への微量取り込み EFSAは遺伝毒性の懸念を排除できないと評価。日本は異なる評価結果 食品添加物としての継続的な摂取
皮膚塗布 皮膚への浸透、製品形態による曝露差 皮膚塗布と吸入は別に評価する必要がある 日焼け止め、ファンデーションなど
経口医薬品 長期的な経口曝露、製剤ごとの品質・安全性 医薬品としての使用量、粒子の品質、製剤の機能を含めて評価 錠剤やカプセルなど

この比較から分かるのは、酸化チタンの発がん性を一つの言葉だけで判断することの難しさです。特に、吸入に関する発がん性分類を、そのまま食品や日焼け止めの使用に当てはめないことが大切です。

【食品添加物E171】EFSAの2021年評価とEUの使用禁止はなぜ起きた?

EFSAは2021年5月にE171の安全性を否定

酸化チタンの食品摂取をめぐる大きな転換点となったのが、2021年5月6日に公表された欧州食品安全機関(EFSA)の再評価です。

EFSAは食品添加物としての二酸化チタンE171について、それまでの安全性評価を見直しました。

その結果、二酸化チタン粒子に遺伝毒性の懸念があることを排除できず、食品添加物として安全であるとは判断できないと結論付けました。

特に重視されたのは、DNA鎖の切断や染色体損傷を引き起こす可能性です。EFSAは、遺伝子突然変異については同様の証拠が確認されていない一方、DNAや染色体への損傷に関する懸念が残ると評価しました。

また、食品摂取後の吸収率が低いことは認めながらも、粒子が体内に蓄積する可能性にも言及しています。

重要なのは、EFSAが人間のがん発症を直接証明したわけではないという点です。遺伝毒性に関する不確実性を解消できず、安全な一日摂取許容量(ADI)を設定できないと判断したことが、評価の核心でした。

2022年2月からEUで食品への使用が禁止

EFSAの評価を受け、欧州委員会は2022年1月14日に規則(EU)2022/63を採択しました。

同規則は2022年2月7日に発効し、食品添加物としてのE171の使用認可を取り消しました。

移行措置として、2022年2月7日以前の規則に従って製造された食品は、同年8月7日まで市場に出すことが認められ、その後も賞味期限または消費期限までは販売できる扱いとなりました。

対象となったのは、従来E171が使われていた菓子類、ケーキ、食品サプリメントなどです。

ただし、この禁止措置は食品添加物としての使用に関するものです。酸化チタンという物質そのものが、あらゆる製品で全面禁止されたわけではありません。

EFSAと日本の評価はなぜ異なるのか

興味深いのは、日本ではEFSAとは異なる評価が示されたことです。

2023年、厚生労働省は国立医薬品食品衛生研究所などの専門家による情報収集と安全性評価を実施しました。2021年以降に公表された研究も調査対象となり、34報の文献について詳細な情報収集が行われています。

評価では、一般毒性について顕著な毒性を示す証拠は確認されず、遺伝毒性試験についても陽性・陰性の結果が混在していることが指摘されました。

食品添加物グレードの二酸化チタンと、実験で使用されたナノ粒子では、粒子の性状が異なる場合があります。そのため、異なる試験結果を単純に比較できないという問題もあります。

日本側の評価では、EFSAが示した遺伝毒性の懸念について、その根拠となった試験結果の妥当性や食品グレードの物質への適用可能性に疑問が残るとされました。

このように、EFSAと日本の評価の違いは、科学的データの有無だけでなく、試験の信頼性、粒子の性質、結果の解釈、リスク管理上の判断の違いにも関係しています。

【日本の現状】厚生労働省・消費者庁の二酸化チタン使用基準と安全性

日本では二酸化チタンは指定添加物として使用が認められている

2026年11月時点、日本ではEUのような食品添加物E171の全面禁止は実施されていません。

二酸化チタンは日本で指定添加物として扱われ、食品の着色料として使用が認められています。ただし、どの食品にも自由に使用できるわけではありません。

厚生労働省告示第370号に基づく「食品、添加物等の規格基準」では、二酸化チタンの品質規格が定められています。また、食品添加物としての使用にも対象食品に関する制限があります。

例えば、次のような食品には使用が認められていません。

  • カステラ、スポンジケーキ
  • きなこ、豆類
  • しょう油、みそ
  • 茶、のり、ワカメ、コンブ類
  • めん類
  • 食肉、食肉漬物、魚肉漬物
  • 鮮魚介類、マーマレード、野菜など

つまり、日本では二酸化チタンの使用が認められているものの、用途や食品カテゴリーに制限が設けられています。

2023年の国内評価では現行のリスク管理を変更する根拠なし

日本の評価を理解するうえで重要なのが、2023年に公表された二酸化チタンの安全性に関する検討資料です。

国立医薬品食品衛生研究所では、粒子径6nmのアナターゼ型酸化チタンを使ったラットの90日間反復経口投与試験を実施しました。

この試験では、最大1,000mg/kg体重/日までの投与群において、体重、血液検査、臓器重量などに投与に関連した有害な変化は認められませんでした。

また、病理組織学的検査でも、二酸化チタンに起因すると考えられる炎症反応や組織障害は確認されませんでした。

一方、小腸のパイエル板などのリンパ組織には粒子の沈着が認められました。これは、消化管からごく微量ながら体内に取り込まれる可能性を示す結果です。

国内の検討では、これらの結果に加えて、遺伝毒性試験の不一致や食品添加物グレードの物質に対する適用可能性なども考慮されました。

その結果、ヒトの健康への安全性上の懸念を示す決定的な証拠は提示されておらず、直ちに使用を差し控える必要はないとの判断が示されています。

これは二酸化チタンのリスクが完全に否定されたという意味ではありません。国内の評価では、新しい科学的知見を継続的に収集し、必要に応じて再評価することも推奨されています。

2024年4月から食品添加物の規格・基準の所管は消費者庁へ

制度面でも変化がありました。

2024年4月1日、食品添加物の規格・基準の設定や食品安全基準に関する業務の一部が厚生労働省から消費者庁へ移管されました。

食品添加物の安全性については、食品安全委員会による科学的なリスク評価と、消費者庁などによるリスク管理という役割分担が基本です。

そのため、二酸化チタンの日本国内での使用状況を確認する場合は、過去の厚生労働省の検討資料だけでなく、現行の食品添加物公定書や消費者庁の規格・基準に関する情報も確認する必要があります。

【化粧品・医薬品】酸化チタン入りの日焼け止めや錠剤は危険なのか

日焼け止めは皮膚塗布とスプレー・粉末を区別する

酸化チタンは、紫外線を散乱する無機系紫外線散乱剤として、日焼け止めに利用されています。

通常のクリームや乳液タイプは、皮膚に塗布して使う製品です。吸入曝露とは異なるため、IARCのグループ2B分類だけを理由に、酸化チタン配合の日焼け止めを一律に避ける必要があるとはいえません。

一方、欧州委員会の消費者安全科学委員会(SCCS)は2020年10月、吸入曝露につながる化粧品について個別の評価を公表しました。

その評価では、顔料グレードの酸化チタンを25%含む典型的なヘアスタイリング用エアゾール製品について、一般消費者と美容師の双方に安全ではないとの判断が示されました。

対照的に、顔用メイクアップのルースパウダーについては、同じく25%までの使用を一般消費者にとって安全と評価しています。

この違いは、単純な配合濃度だけでなく、実際に肺へ吸い込まれる粒子の量や使用方法が安全性に影響することを示しています。

2024年のSCCS評価では口から入る化粧品にも懸念

さらに2024年5月、SCCSは酸化チタンの経口曝露や吸入曝露につながる化粧品について、追加の科学的助言を公表しました。

この評価では、44種類の顔料グレードと40種類のナノグレードを含む幅広い酸化チタン材料が検討されました。

その結果、ほとんどのグレードについて遺伝毒性の可能性を排除できず、口から摂取する可能性がある製品や吸入につながる製品について、新たな安全な使用量を推奨することはできないとされました。

特に注目されたのが、歯磨き粉などの口腔ケア製品です。

こうした製品は毎日使用されることがあり、口腔粘膜からナノ粒子が取り込まれる可能性について、長期的な反復曝露の追加調査が必要とされています。

ただし、これはすべての化粧品や日焼け止めの使用が危険だという意味ではありません。製品ごとの粒子の性質や使用方法を踏まえた評価が必要です。

医薬品の添加物としての酸化チタンは2026年もEUで使用継続

酸化チタンは、医薬品の錠剤やカプセルの着色、遮光、コーティングなどにも使用されます。

食品添加物としてのE171がEUで禁止された後、医薬品についても同様に使用を禁止すべきではないかという議論が起こりました。

しかし、医薬品の場合、酸化チタンには見た目を整えるだけでなく、有効成分を光から保護したり、製剤の品質や安定性を維持したりする役割があります。

代替材料への変更が製剤の溶出性、安定性、安全性に影響する可能性もあるため、単純な置き換えは難しいとされています。

2025年8月、欧州委員会は医薬品における酸化チタンの使用を継続する方針を示しました。EMAの評価を踏まえ、医薬品に使用される量が少ないことや医薬品グレードの品質を考慮すると、患者への発がんリスクは無視できる程度との見解が示されています。

ただし、このリスク評価は業界から提出された限定的なデータに基づくものであり、EMAがあらゆる既存研究を網羅的に再評価したものではありません。

加えて、2026年1月にはEMAの品質作業部会(QWP)が医薬品における酸化チタンの使用について技術的なガイダンスを更新しました。EUでは医薬品の着色料としての使用を維持する方針が確認されています。

したがって、食品添加物として禁止されたことを理由に、酸化チタンを含む医薬品まで危険と判断するのは適切ではありません。服用中の薬を自己判断で中止したり変更したりせず、疑問がある場合は医師や薬剤師に相談することが大切です。

【2025年EU司法裁判所判決】酸化チタンの発がん性分類は取り消された?

2025年8月1日にEU司法裁判所が出した判断

酸化チタンをめぐる規制で、2025年の大きなニュースとなったのが、欧州連合司法裁判所(Court of Justice of the European Union)の判決です。

2025年8月1日、同裁判所はフランスと欧州委員会による上訴を退け、特定の粉末状酸化チタンに対する発がん性分類の取り消しを支持しました。

問題となったのは、2020年に導入されたEUのCLP規則に基づく分類です。

具体的には、直径10μm以下の粒子を1%以上含む粉末状酸化チタンについて、吸入によってヒトに発がん性を生じる疑いがあるとして、カテゴリー2に分類する措置でした。

この分類は、2016年にフランスの食品・環境・労働衛生安全庁(ANSES)が提案し、欧州化学品庁(ECHA)のリスク評価委員会(RAC)が2017年に妥当とする意見を示したことなどを背景に導入されました。

しかし、製造業者などが分類の根拠となった科学的研究の評価方法に異議を申し立て、2022年11月23日、EU一般裁判所は分類の取り消しを判断しました。

2025年8月1日の司法裁判所の判決は、この取り消しを最終的に支持したものです。

判決の理由は発がん性の全面否定ではない

今回の判断で重要なのは、裁判所が酸化チタンに発がん性がないと科学的に証明したわけではないことです。

司法裁判所は、一般裁判所が司法審査の限界を超えた部分があったことを認めながらも、リスク評価委員会が問題となった研究を評価する際に、関連するすべての要素を考慮していなかったという点を踏まえ、分類取り消しを維持しました。

つまり、判断の中心は、特定の発がん性分類を導入するための科学的評価と行政手続きの妥当性です。

2025年8月29日にはECHAも、この判決を受けて酸化チタンの分類・表示に関するガイドを取り下げました。

2025年の判決でEUの食品添加物禁止も撤回されたのか

ここは特に誤解が多い部分です。

2025年の司法判断によって、食品添加物E171の使用禁止が撤回されたわけではありません。

今回の裁判は、CLP規則に基づく特定の粉末状酸化チタンの発がん性分類をめぐるものです。一方、E171の食品使用禁止は、EFSAによる食品摂取時の安全性評価を踏まえた別の規制です。

規制の目的も評価対象も異なるため、司法判断だけで食品への使用が再び認められることにはなりません。

2026年時点の主要な出来事を時系列で整理
  • 2006年: IARCが酸化チタンの発がん性を再評価。
  • 2010年: IARCモノグラフ第93巻を刊行し、グループ2Bに分類。
  • 2020年: EUが特定の粉末状酸化チタンについて吸入による発がん性分類を導入。
  • 2021年5月: EFSAが食品添加物E171を安全とみなせないと評価。
  • 2022年2月: EUでE171の食品使用禁止が発効。
  • 2022年11月: EU一般裁判所が特定の粉末状酸化チタンの発がん性分類を取り消す。
  • 2023年: 日本の専門家による二酸化チタンの安全性評価が公表され、現行のリスク管理を変更する根拠はないとの判断が示される。
  • 2024年5月: SCCSが化粧品における経口・吸入曝露について追加の科学的助言を公表。
  • 2025年8月1日: EU司法裁判所が分類取り消しを支持。
  • 2025年8月: 欧州委員会が医薬品への酸化チタン使用を継続する方針を示す。
  • 2026年1月: EMAのQWPが医薬品における酸化チタンの使用に関するガイダンスを更新。
  • 2026年11月: IARCのグループ2B評価、EUの食品用途禁止、日本の現行制度を区別して判断する必要がある。

【実生活での判断基準】酸化チタンを避けるべき人と注意したい製品

特に注意したいのは粉体を扱う職業上の曝露

酸化チタンの発がん性について、実生活で優先的に注意したいのは、粉末を大量に取り扱う仕事です。

一般消費者が日常的に完成品を使用する状況と、工場で原料粉末を繰り返し扱う状況では、曝露量や曝露期間が異なります。

粉体を扱う事業者は、次の対策を検討する必要があります。

  • 粉末原料を扱う工程の密閉化
  • 局所排気装置などによる粉じんの回収
  • 粉じんを発生させにくい作業方法の採用
  • 適切な呼吸用保護具の使用
  • 作業環境測定や曝露管理の実施
  • 作業者への安全教育と健康管理

酸化チタンは白色であるため、粉じんの発生を目視で確認できる場合があります。しかし、目に見えない微細な粒子まで十分に把握できるわけではありません。外見だけで安全性を判断しないことが重要です。

一般消費者が確認したい製品のポイント

日常生活では、製品に酸化チタンが含まれているかどうかだけでなく、どのように使用する製品なのかを確認すると判断しやすくなります。

  • クリームタイプの日焼け止め: 皮膚塗布が基本であり、吸入を前提とする粉末製品とは区別して評価する。
  • スプレータイプの化粧品: 肺に吸い込む可能性があるため、粒子の性質や使用条件に注意する。
  • フェイスパウダー: 粉末が舞い上がらないように使用し、吸い込みを避ける。
  • 歯磨き粉: 毎日使用する製品であるため、経口曝露に関する評価も確認する。
  • 食品: 日本の使用基準に適合した製品かどうかを確認する。
  • 医薬品: 添加物の有無だけで自己判断せず、必要な治療を優先する。
「ナノ粒子だから危険」「天然由来だから安全」という考え方にも注意

酸化チタンの安全性については、粒子が小さいほど危険だという説明を見かけることがあります。

確かにナノ粒子は、同じ質量でも表面積が大きくなるなど、通常の顔料とは異なる性質を持つ場合があります。しかし、粒子径だけで健康影響が決まるわけではありません。

結晶構造、表面処理、凝集状態、溶解性、曝露量、体内への取り込み方など、複数の要因が関係します。

また、天然由来の原料であれば必ず安全というわけでもありません。酸化チタンの場合も、物質の由来だけでなく、最終製品の品質や使用条件を含めた評価が必要です。

【酸化チタンの発がん性】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:酸化チタンは発がん性物質なのですか?

A1:IARCは2010年に酸化チタンをグループ2Bに分類しています。これはヒトに対して発がん性がある可能性を示す分類です。実験動物では吸入曝露による発がん性の証拠がありますが、ヒトの疫学的証拠は不十分であり、通常の使用でがんになることが証明されたわけではありません。

Q2:酸化チタン入りの日焼け止めは使わないほうがよいですか?

A2:通常の皮膚塗布型の日焼け止めと、粉末・スプレー製品による吸入曝露は区別する必要があります。日焼け止めに含まれるという理由だけで一律に使用を避ける必要があるとはいえません。ただし、製品の形態や粒子の性質によって評価が異なります。

Q3:食品添加物E171は日本でも禁止されていますか?

A3:2026年11月時点、日本ではEUのような全面禁止は実施されていません。二酸化チタンは指定添加物として着色料用途が認められています。ただし、使用できない食品カテゴリーなどの制限があります。

Q4:EFSAが安全ではないと判断したのはなぜですか?

A4:2021年の評価で、二酸化チタン粒子によるDNA鎖の切断や染色体損傷など、遺伝毒性の懸念を排除できなかったためです。その結果、安全な一日摂取許容量を設定できないと判断しました。

Q5:酸化チタンのナノ粒子は普通の酸化チタンより危険ですか?

A5:ナノ粒子は粒径や表面積などの物理化学的性質が異なるため、独立した評価が必要です。ただし、すべてのナノ酸化チタンが同じ毒性を持つわけではありません。粒子の結晶構造、表面処理、曝露経路なども関係します。

Q6:2025年のEU司法裁判所の判決で酸化チタンは安全と認定されたのですか?

A6:いいえ。判決は、特定の粉末状酸化チタンに対するEUのCLP規則上の発がん性分類の取り消しを支持したものです。酸化チタンの発がん性を全面否定したわけではなく、EUの食品添加物E171禁止も撤回されていません。

Q7:酸化チタンを含む医薬品は服用しても大丈夫ですか?

A7:酸化チタンが添加物として含まれていることだけを理由に、医薬品の服用を中止する必要はありません。EUでは2025年に医薬品への使用継続方針が示され、2026年にも関連ガイダンスが更新されています。不安がある場合は、医師や薬剤師に相談してください。

酸化チタンの発がん性について、2026年11月時点で押さえておきたいのは、IARCのグループ2B評価が現在も重要な科学的根拠である一方、すべての製品や使用方法に同じリスクがあるわけではないということです。

特に、微細な粉じんを長期間吸入する職業上の曝露は、肺への粒子蓄積や慢性炎症、動物実験での発がん性との関係から注意が必要です。

食品摂取については、EFSAが2021年に遺伝毒性の懸念を排除できないと判断し、EUは2022年にE171の食品使用を禁止しました。一方、日本では2023年の国内評価を踏まえて現行のリスク管理が維持されています。

化粧品についても、日焼け止めの皮膚塗布、フェイスパウダーの使用、スプレー製品の吸入、歯磨き粉などの経口曝露を区別する必要があります。医薬品については、EUで2025年に使用継続方針が示され、2026年も関連する技術的ガイダンスが整備されています。

2025年8月のEU司法裁判所の判断も、酸化チタンの発がん性を全面否定するものではなく、特定の粉末状製品に対する規制上の分類手続きに関するものです。

【プロの結論】

酸化チタンの安全性を判断するときに最も重要なのは、「酸化チタンが入っているか」という二択ではなく、「どのような粒子を、どの程度、どの経路から、どれくらいの期間取り込むのか」という視点です。

工場などで粉じんを扱う人は吸入曝露の防止を優先し、一般消費者は製品の使用形態や国内外の規制を確認することが合理的な判断につながります。

今後は、ナノ酸化チタンの遺伝毒性、食品からの長期的な経口曝露、化粧品の吸入リスクなどについて、さらに研究が進むと考えられます。IARC、EFSA、食品安全委員会、消費者庁、SCCSなどの公的機関による新しい評価を継続的に確認することが、科学的根拠に基づいた判断につながります。

主な根拠資料・公的評価

- IARC「Monographs Volume 93」および発がん性分類資料
- EFSA「Safety assessment of titanium dioxide (E171) as a food additive」(2021年)
- 厚生労働省「二酸化チタンの安全性に関する情報収集及び評価について」(2023年)
- 食品安全委員会「着色料として用いられる食品添加物、二酸化チタンを解説します」
- 欧州委員会規則(EU)2022/63
- EU司法裁判所判決(2025年8月1日、C-71/23 P・C-82/23 P)
- SCCSの酸化チタン化粧品安全性評価(2020年・2024年)
- EMA・欧州委員会の医薬品添加物に関する評価(2025~2026年)

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長瀬 智也
デジタルマーケター 長瀬 智也
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